トランプが証明したこと、それは米国を「危険にさらす」ものだった

イランとの戦争が「少なくとも今のところ」終結したなか、ワシントン・ポストの外交政策アナリスト、ジェイソン・ウィリックは、この紛争が米国を「危険にさらされた状態」に置いたという結果を指摘した。

金曜日、ウィリックはこの戦争のさまざまな悪影響を詳述した。たとえば、「トランプ政権の最初の1年半でアメリカ人が経験した実質賃金の上昇は、ホルムズ海峡封鎖による物価高騰によって帳消しにされた」こと、そしてこの戦争がイラン政権をさらに強固なものにしたという事実だ。さらに彼は、この戦争がドナルド・トランプ大統領が明らかに考慮していなかったリスクを高めたとも主張する。すなわち、米軍は多くの人が認識していた以上に「制約を受けている」というリスクだ。

「制約のひとつは軍事的なものだ」とウィリックは書く。「幸いにも米軍の死傷者が少ない航空・海軍戦においてさえ、防空システムと精密爆弾を大量消費し続ければ、最終的に米国とその同盟国は攻撃に対して危険なほど無防備な状態に置かれることになる。」

彼が言及しているのは、この紛争が、中国との大規模な敵対行為に備えて理論上は温存されているはずの兵器を使いすぎているという、戦争の経過を通じて高まった懸念だ。CNNによれば、「弾薬レベルはペンタゴンにとって重大な懸念事項となっている。戦略国際問題研究所（CSIS）の最近の分析では、米国が精密打撃ミサイル備蓄の少なくとも45％を消費し、パトリオット防空迎撃ミサイルおよびTHAADミサイルの備蓄の約半分を消費したことが判明した」という。

「弾薬の大量消費により、脆弱性が高まる空白期間が生まれた」と、退役米海兵隊大佐で今回のCSIS報告書の共著者のひとりであるマーク・カンシアン氏はCNNに説明した。「これらの備蓄を補充するには1年から4年かかり、必要なレベルまで拡充するにはさらに数年を要する。」

問題に気づくのが遅すぎたトランプ大統領は、兵器製造を加速させるため国防生産法を発動した。関連文書の中で彼は「国家防衛またはその準備計画に対して直接的な脅威をもたらし得る状況が存在する」と認めた。

それでも、ピート・ヘグセス国防長官は危険性を軽視しようとし、トランプ大統領が命令に署名してわずか3日後に、兵器不足はなく、この問題は「メディアが広めたがっているでっち上げのストーリーだ」と述べた。しかし、この見解はペンタゴン全体で共有されているわけではない。CNNによれば、「イランとの戦争が始まる前、統合参謀本部議長のダン・ケイン大将は、イランに対する長期的な軍事作戦が米国の兵器備蓄に影響を与える可能性があると警告していた」という。

さらにウィリックは次のように書く。「この戦争がもたらした深刻な経済的・政治的打撃により、将来のアメリカ大統領は再び『芝刈り』を行うことを躊躇するようになるだろう――そしてイラン政権は、存亡の危機を生き延びたことで、以前にも増して核兵器開発への強い動機を持つようになっている。」

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